医療資源の配置については、地域によって色々な事情があるので一概に数だけを見てどうこう言うのは難しいと思う。

面白かったのは、コンビニやドラッグストア、スーパーなどが近所にあるか、コミュニティバスの充実具合、老人クラブ活動や民生委員活動が活発な地域などが調べてあったこと。

筆者の両親を見ていても思うが、歳をとると近所に買物できる場所があるかというのはとても重要だ。車に乗るのが危ない年齢になってきたら買物は死活問題になる。バスが便利に使えるかどうかも大切だ。

まだ介護が必要なほどではないが、体が少し弱ってきた...という時期には、医療介護資源どうこうよりも、こういった生活に密着したことのほうが大切だと感じている。というか、生活支援に関わる資源の使いやすさによって、要介護状態になる時期が早まったり、あるいは遅くなったりもする。地域包括ケアのカギの一つはここにあると思っている。

これについては、書籍「地域包括ケアの課題と未来」に詳しく書かれている。特にソーシャルワーカーの重要性が強調されており、「生活支援」や「ワンストップ相談」の項はぜひご覧いただきたい。ロハス・メディカルの過去記事「タテ割の福祉から脱却　有償ワンストップ相談を」（ロハス・メディカル2015年2月号）もどうぞ。

最近は交流や社会参加が介護予防に必須と言われるようになってきたので、地域の老人クラブなどの活動が活発かどうかというのも、一つの指標だと思う。

地域包括ケアに関する取材を進めていると、進んだ自治体では必ず細かい地域分析を行っている。坂があるかどうか、高齢者がちょっと座れるベンチがあるか、スーパーはどれぐらいあるか、ふれいあサロンの数など、細かく分析し、外出しやすい地域か、閉じこもりがちになりやすい地域かを調べ、介護予防サービスに活かしている。

慣れ親しんだ地域で最期を迎えられるようにと「地域包括ケア」が進んでいるわけだが、専門職でも一般市民であても、そういう目で自身の地域を細かく見てみると、色々発見できることがあるのではないだろうか。