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エビデンス構築、介護職の専門性向上につながるか？
「自立支援の科学的情報を収集、データベース反映へ - 厚労省の介護検討会で議論開始」というニュースがあった。厚労省で「科学的裏付けに基づく介護に係る検討会」が始まったそうだ。
個人的に、介護職の専門性や世間からのイメージ向上につながるといいなと思った。
ロハス・メディカル論説委員 熊田梨恵
厚労省のサイトで、介護職に関するこのような資料を見つけた。
（総合事業担当者向けセミナー「介護予防・日常生活支援総合事業推進のためのポイント解説」行政説明資料より抜粋）
介護職の処遇や質向上のため、これまでたくさんの検討会が開かれ、制度改正も行われてきているが、まだまだだと感じている。筆者が介護職をしていた頃、介護業界はデータによるエビデンス構築や論文等による知識の蓄積といった文化が浅いと感じていたが、その影響も大きいのではと思っている。介護職の置かれた厳しい状況を書籍「地域包括ケアの課題と未来」の中の「辞めていく介護職」という項に書いたが、周囲の話を聞いていると今も状況は大きく変わっていないように感じる。（この項のベースにある考え方は、書籍の一部が掲載されているロハス・メディカルの連載「亀田総合病院地域医療学講座」の「社会保障の見直しは避けられない」（2014年6月号））
記事を読む限りでは、今後の議論は難航しそうだが、データやエビデンスが蓄積されることで介護職の専門性の向上につながっていくなら頑張ってほしいと思う。そうすることで、介護業界のあり方も変わっていくのではと思っている。
